フルーツバスケット

日帰りで操業できる程度の海域で行われる漁業で、遠洋漁業や沖合漁業に対する呼称で、地先漁業ともいう。

10トン未満の小型動力船および無動力船による漁船漁業のほか、定置網漁業、浅海養殖業に分類される。

このうち、漁船漁業には小型底引網漁業、釣り漁業、延縄漁業、刺網漁業、採貝業、採藻業などが含まれる。

浅海養殖業には、ブリ、マダイ、マアジ、カキ、ホタテガイ、真珠、クルマエビ、ノリ、ワカメ、コンブなどが含まれる。

沿岸漁業は一般に1～3人程度の従業者によって営まれ、おおむね家族内労働力によって賄われている。

沿岸漁業は古くから生業として営まれてきた生産形態を基本として、漁業技術の向上や流通経路の発達などによって、生産量の増大を支えてきたもので、日本の漁業は、第二次世界大戦以前は沿岸漁業が中心であった。

しかし、戦後一時期、遠洋漁業が禁止されたために沿岸漁業が過剰操業となったことや、工業の発達に伴う廃水や臨海工業用地の埋立てによる漁場の消滅などで、生産量は急激に減少した。

しかも、200海里専管水域など世界的な海域利用上の制約が広まり、遠洋漁業や沖合漁業の漁場が狭まりつつある。

このような情況のなかで、日本固有の水面を利用する沿岸漁業がふたたび注目されるようになった。

また、浅海養殖業の目覚ましい発達は、沿岸漁業の生産量を支えてきているが、沿岸の都市化や工業化は、廃水の流入あるいは自家汚染などによる海水汚染、赤潮の発生など、各地で深刻な問題となっている。

日本の漁業全体における沿岸漁業の地位は、1996年の例では、経営体数19万2000で全体の95％、就業者数24万4000で85％を占めるが、生産量は317万トンで44％、生産高は1兆2362億円で56％を占めている。

生産量に比べて生産高の割合が大きい理由として、遠洋漁業や沖合漁業に比較して単価の高い魚種を対象としていることや、ハマチ養殖業にみられるように、低価格の魚種を餌料として高価格の魚を生産していることなどがあげられる。

update:2010年02月17日